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本誌記事 春夏秋冬
2026年1月号
ジョー・ディマジオの野球とモンローへの愛
1992（平成4）年11月、プロ野球ドラフト会議は熱気と緊張に包まれていた。主役は夏の甲子園大会で5打席連続敬遠され、一躍有名になった石川県・星稜高の松井秀喜外野手。中日、阪神、ダイエー（当時）、巨人が1位指名し、最後にくじを引いた巨人長嶋茂雄監督が見事射止めた。長嶋監督は1000日計画で松井選手を巨人の不動の4番に育てる目標を掲げて鍛え抜く。 そんな松井選手が「サードをやらせてください」と申し出た。巨人の…
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2026年1月号
九州市長会 会長（熊本市 市長）大西 一史氏「『ONE KYUSHUプロジェクト』始動 防災や半導体で119市の連携を強化」
九州119市の市長で組織される九州市長会。会長は2023年から、熊本市の大西一史市長が務める。25年は「ONE KYUSHUプロジェクトチーム」を発足。大西会長は「人手不足の解消や防災力の強化に広域連携で取り組むべきだ」と力を込める。 大きい自維連立・高市首相誕生 外国人活用のための環境整備を ─2025年は国内外とも大きな変化のあった一年でしたが、振り返ってどのような所感をお持ちですか。 大西 国内では、自公連立…
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2026年1月号
九州大学 総長 石橋 達朗氏「自由闊達（かったつ）な研究と教育を持続するため、国からの支援と新たな収益源の確保を」
18歳人口が減少し続け、各大学を取り巻く環境の厳しさが増す中、大学が自らの資源を生かし社会に新たな価値を提供しようとしている。不確実性が高まる時代に大学はどのように変化しようとしているのか。九州大学の石橋達朗総長に聞いた。 大学運営に影響与えるコスト上昇 トランプ政権で人材交流も停滞 ─2025年の経済環境や世界情勢が大学運営に与えた影響はどのようなものがありますか。 石橋 25年は24年以上に大きな変…
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2026年1月号
九州地方知事会 会長（宮崎県 知事）河野 俊嗣氏「県境越えた産官学の連携を拡充し、九州が日本の成長をリードする」
政府肝いりの「日本成長戦略本部」は17分野への重点投資を掲げる。九州地方知事会の河野俊嗣会長は、経済界と進める「QXプロジェクトに通底する」としており「県境を越えた広域連携が日本の成長を促進するモデルケースになりうる」と力強く語る。 政府の財政拡充にチャンス到来 QXプロジェクトをさらに加速 ─2025年、高市政権が発足しました。九州地方知事会の会長という立場から、新政権に期待することは何でしょうか。 …
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2026年1月号
九州経済連合会 会長（九州電力 会長）池辺 和弘氏「産学官の良好な関係は貴重な財産。さらに連携を深めて『九州はひとつ』へ」
「九州の課題を解決して九州を元気にする役割をしっかりと果たしたい」─。九州経済連合会の池辺和弘会長は就任の抱負を熱く語る。「九州はひとつ」の理念のもと課題解決に取り組む共同体をどうけん引していくのか。その手腕に期待が寄せられている。 各地に直接足を運んで現状を実感 国内外への情報発信も大切な役割 ─九州経済連合会会長に就任して半年余りが経過しました。改めて会長就任の思いをお聞かせください。 池…
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2026年1月号
九州商工会議所連合会 会長（西日本フィナンシャルホールディングス 会長）谷川 浩道氏「中小企業にとって賃上げは不可欠。価格転嫁で持続的成長を後押しする」
九州商工会議所連合会の谷川浩道会長は、中小企業の賃上げが不可欠だが、九州では原資となる価格転嫁は緒についたばかりだと訴える。働き方改革の見直し議論を注視しつつ、中小企業の持続的な成長を後押しする活動に全力を尽くしたいとする。 トランプ関税の影響に警戒感抱く 価格転嫁は4割しか進まない実情 ─米国のトランプ政権による関税問題など、グローバル規模で経済状況が目まぐるしく変わっています。 谷川 世の…
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2026年1月号
九州経済同友会 代表委員（九州旅客鉄道 会長）青柳 俊彦氏「意欲ある人がもっと活躍できる社会へ法制見直しや魅力ある職場づくりを」
九州・沖縄8県経済同友会の連合体である九州経済同友会は、九州経済の一体的発展に向けた提言をまとめるなどしてきた。代表委員5期目の青柳俊彦氏（福岡経済同友会代表幹事、九州旅客鉄道会長）に地域経済と同友会の取り組みについて聞いた。 物価高落ち着けば「本当の賃上げ」 半導体振興「九州の経験生かして」 ─2025年の経済動向などで印象に残っていることは。 青柳 ここしばらく、賃上げ気運が高まってきたわけです…
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2026年1月号
【トップが語る2026年】池辺 和弘氏／河野 俊嗣氏／谷川 浩道氏／青柳 俊彦氏／大西 一史氏／金城 克也氏／石橋 達朗氏
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2026年1月号
沖縄県経済団体会議 議長（りゅうせき 相談役）金城 克也氏「沖縄の新時代へ官民連携の要となり、真に日本を牽引（けんいん）し世界と日本をつなぐ」
沖縄経済は、基幹産業である観光の活性化が他の産業にも好影響を及ぼし、景気回復の局面が鮮明化している。その牽引役を担う県経済団体会議にとって2026年は、官民連携の要としての役割を果たすことがこれまで以上に求められる。 世界は「複合リスク」の時代に突入 沖縄経済は観光産業中心に回復 ─国際情勢をみると先行きの不透明感は ありますが、沖縄経済はコロナ禍からの回復基調に乗り明るさを取り戻しています。 金…
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2026年1月号
2026年1月号